株式会社サイバーウィザードの株デイトレード支援ソフト「ATLAS」は検証が困難?

株式(IPO・現物・信用)

こんにちは、管理人のミャオです。
さて、今回は『 株式会社サイバーウィザードの株デイトレード支援ソフト「ATLAS」 』という商材について取り上げたいと思います。

株式とは

株式とは、株式会社が発行する有価証券のことです。 会社を始めたり、新しい事業を始めたりするには、多くの場合、まとまった資金が必要になります。 この資金を調達するための手段として、株式会社は「会社のオーナーの権利」を分割して有価証券として発行し、投資家向けに売り出します。

主なキャッチコピーを抜粋

ATLASの最大の特長は、リアルタイムで多数の銘柄を監視し、独自に開発した3つの数値をもとに銘柄の変動を分析しリストとシグナル表示を駆使してサポートしている点にあります。

時間経過に基づく分析『上昇率』:過去から現在までの銘柄の動きを示し、銘柄のトレンドを的確に把握。初動の瞬間を見逃しません。

板状況が瞬間にわかる『板比率』:買い気配と売り気配の優劣を簡単に確認。売買動向を見逃さず、即座の意思決定が可能。

値動きの見える化『値動き』:値動きの大きさを数量化し、優れたパフォーマンスを示す銘柄を一目で把握。

ATLASの最大の特徴は、値動きの大きさを数量化した『値動き』、板状況を数量化した『板比率』『総板比』、そして時間間隔の異なる『3つの上昇率』を合わせてリアルタイムで監視できる点にあります。

リアルタイムで最大300銘柄を監視し、独自の“上昇率”“板比率”“値動き”を使ってトレード機会を瞬時に察知できる、個人投資家向けの株価解析・サポートツールのようです。
特定商取引法に基づく表記
販売会社 株式会社サイバーウィザード
責任者名 杉江 健司
所在地 〒158-0081東京都世田谷区深沢6-19-14
電話番号 03-6432-2250
メールアドレス info@cywiz.co.jp
特定商取引法(特商法)は、インターネット上での取引きなどにおいて、事業者による違法・悪質な勧誘行為などを防止し、購入者の利益を保護することを目的に、事業者の氏名(名称)、住所、連絡先(電話番号)などの重要事項の表記を義務付け、また虚偽・誇大な広告を禁止する法律です。違反行為は、業務改善の指示や、業務停止命令・業務禁止命令の行政処分の対象となるほか、一部は罰則の対象にもなります。表記があれば問題ないというわけではありませんが、表記のない場合は規約違反を犯しているということになります。

法人番号「6010901018332」の指定年月日は、平成27年10月5日です。

ちなみに、法人番号の指定は平成27年(2015年)10月5日から始まった制度です。
実際の法人設立年月日は平成14年(2002年)です。

また、「株式会社サイバーウィザード」ですが、現時点で金融商品取引業者としての登録は確認できませんでした。

金融商品取引業(株式、投資助言業者など)に該当する業務を行うには、原則として金融庁または財務局に登録が必要です。

金融庁も警告を発していますが、無登録で金融商品取引業を行う業者との取引は、トラブルに巻き込まれるリスクが高いうえ、追及は極めて困難なため注意が必要です。

※厳密に違法かどうかについては、監督庁の個別判断になります。

所在地を辿ったところ、一軒家が表示されました。

評判・評価

参考にできそうなコメントを抜粋しようと試みましたが、現時点では「ATLAS」(株式会社サイバーウィザード)の公式ページやその他ウェブ上で、コメント(レビュー・口コミ・掲示板投稿など)を確認できませんでした。

良い商材なら購入者のポジティブな評価もあるものですが、ネガティブな評価すらも見当たりません。

あまり人気も知名度もなく、売れていないのかと邪推してしまいます。

レビュー・口コミ・掲示板投稿などの情報がほとんどでてこない商材は、逆に怪しく、手が出しにくいものです。

総括

1. 実績や再現性の裏付けがない

公式ページでは魅力的な指標を紹介していますが、具体的な取引結果やユーザーの実績が確認できないため、再現性や効果の検証が困難です。

2. 数値指標への過信による判断ミス

「上昇率」や「板比率」は過去から現在までの動向を数値化しますが、相場の変調や急激なトレンドの転換には対応しづらく、だましの表示もあり得ます。

3. カスタマイズの自由度が高い分、設定ミスのリスク

シグナル条件、色設定、期間設定など自由度が高いため、設定ミスや過剰な条件指定で混乱する可能性があります。

4. Windows・楽天証券環境依存

ATLASはWindowsアプリで、楽天証券のRSS連携必須という環境依存型。RSSの仕様変更や楽天側の仕様終了時に動作不能になる可能性があります。

5. 高価格帯であること

標準版でも36,800円(税込)の有料ツールという点は、初期投資に慎重な個人投資家には負担になり得る要素です。

 

最後までご覧いただき、ありがとうございました。
管理人 ミャオ

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